南大阪で高性能住宅を建てるならプライドシリーズの大和建物

家を建てるときに大切なのは、地震や台風から家族を守ることができる強い家であること。
では、その強い家とはどんな家なのでしょうか？

1995年の阪神・淡路大震災（兵庫県南部地震）、2011年の東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）などここ30年の間に震度7以上の大地震に多く発生しました。中小の地震についてはかなりの頻度で発生していることがわかります。そんな地震大国である日本で安心して暮らすには「地震に強い家であること」が重要です。

 

大和建物では、大地震や台風は繰り返し起きる。だからこそ「真の強さ」が必要と考え、命を守る構造体SSS（SUPER STRONG STRUCTURE）を採用しています。

 

 

耐震等級とは?

地震への強さを表す指標として「耐震等級」というものがあります。

住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）で定められた指標で、地震の際に建物がどのぐらい耐えられるのか（＝どのくらい地震に強いのか）を判断できる等級です。１〜３までの３つの等級があり、数字が大きければ大きいほど耐震性に優れています。

最高ランクに位置する「耐震等級３」は、等級１の1.5倍の耐震性を誇り、震度6〜7の地震にも耐えることができます。また、震災後も一部の軽微な修繕を行えばその後も暮らせると想定されており、非常に高い耐震性を備えていると言えます。

災害時や、災害復興の拠点となる警察署や消防署、官庁、公共建築物などは、大きな地震が起こっても耐えられるように、耐震等級３を満たしているケースが多いです。

最近では、木造住宅であっても耐震等級３相当を標準とする住宅会社も多く「地震に強い家であること」は日本において必須の性能となりつつあります。

ただし、最も一般的な計算方法は建築基準法で定められている「壁量計算」です。多くの会社が採用しており、地震や台風によって壊れないかを壁の量だけで計算する簡易的な計算方法のため、そもそもの家の強さに疑問が残ります。さらに、構造計算（許容応力度計算）をしても、繰り返し起きる地震や台風の備にはまだ足りません。「家族を守り通す」というプライドのために、『特定構造計算ルート２』が木造住宅にも必要であると考えています。

 

構造の安全性レベルが分かる４つの計算方法

耐震性能の強度の検討方法には、次の４つの計算方法があります。計算方法によっては、同じ耐震等級３であっても構造の安全性・強度が異なります。

地震や台風などの横の力（水平力）によって建物が壊れないかを、壁の量だけで検証する簡易的な計算方法で、耐震等級２以上を取得する「仕様規定による計算」では、長期優良住宅の認定基準を満たすことができません。

実際に壁量計算を行った建築物を、構造計算してみると、構造計算上の必要な壁量に対して２〜４割も壁量が不足している家が存在するとも言われています。法令の定める仕様規定は満たしているのに、構造計算すると不適合になってしまうのはおかしな話です。

性能表示計算による建築確認とは、壁量計算に加えて「床・屋根倍率の確認」と「床倍率に応じた横架材接合部」を検証する計算方法です。構造計算を行うことなく長期優良住宅・耐震等級３が取得できるため、費用や時間短縮の観点から、この性能表示計算で設計している会社が多いです。

とはいえ、構造計算で必要になる屋根材や壁材、仕上げや下地のの重さなど細かく設定する必要がないなど、基本的にはほぼ壁量計算と変わらない計算方法で、こちらも耐震性・安全性には疑問が残ります。

ここからが構造計算と呼ばれる計算方法で、大きく2種類に分けることができます。
一次設計は、許容応力度計算といい、柱・梁・基礎に至るまですべての部材にかかる力を計算していく非常に緻密な計算方法です。稀に発生する震度５程度の地震で建物を損傷させない設計で、その後も建物が使用できることを目的としています。

荷重による応力に部材が耐えられるか計算するルート１に加え、地震や台風で建物が傾かないようにバランスをとる構造計算を追加したものがルート２。極めて稀な震度７程度の地震が起きたとき、建物は損傷しますが「大破・倒壊」させない設計であり、人命が守られることを目的としています。

建物の耐震性は、単純に耐震等級だけを確認するのではなく、構造計算を行っているかどうかが重要なポイントになります。家族の命や、財産を守るためにも、きちんと構造計算を実施している建物を選択したいものです。

木造住宅の構造計算について、さらに詳しくまとめているのでぜひご覧ください。

木造住宅の構造計算の必要性について

大和建物の高性能住宅では「構造計算を行わなくてもクリアできる建築基準」を大幅に超える独自の基準でつくる家。鉄骨造や鉄筋コンクリート造の中規模建築物で行う「特定構造計算ルート２」と呼ばれる構造計算を標準で実施。

構造設計一級建築士による災害から命を守る安心・安全な構造設計を行い、すべてのご家族に実証された強さと、その証明となる構造計算書をお渡ししています。

家の安全性を、設計士の勘と経験で決めるのではなく、数値を基に決めること。
すべては「家族の暮らしを守る」という想いから、自らに厳しい基準を定めています。

 

耐震性を高める制震装置を搭載

耐震性の向上はもちろんですが、地震や台風は繰り返し起きるため、大きな力が加わっても元に戻ろうとする力が必要です。構造体が変形しないことは、建物の耐力低下を抑えることにつながります。また、揺れを抑えることができれば、家族や家財を守ることにつながります。

「制震構造」とは壁の中などに組み込んだ装置によって「建物の揺れを吸収する」構造のことで、一戸建ての木造住宅に導入するケースも増えています。

制震構造は、地震による建物の揺れを吸収できるので、建物自体へのダメージを軽減する効果があります。台風などの暴風による揺れにも有効です。リフォームなどで後から追加できる商品もありますが、一般的には新築時に壁内へ組み込んだ状態で設置します。

大和建物のPRIDE-S（プライドエス）では、耐震性・復元力・制震性を高める耐震装置X-WALL （エクスウォール）を搭載しています。

X-WALL （エクスウォール）には、耐震装置の設置に一般住宅の３倍太い間柱を使用し建物全体の耐震性を高める効果があります。そして、元に戻ろうとする効果（復元力）で、大地震に対して建物の耐力低下を抑えます。さらに地震の揺れを抑えるブレーキを掛け、建物と家族・家財を守ります。

耐震性・復元力・制震性を高める耐震装置 『X-WALL』国土交通大臣認定耐力壁

単純な耐震性能だけではなく、制振装置などどういう部材が使われているのかをチェックすることも、地震に強い家をつくる上で大切なポイントです。

 

家の安全性の証明となる構造計算書をお渡し

法律で定められた範囲の計算資料はA３用紙１枚程度ですが、構造計算ルート２を実施するため、数百枚の構造計算となります。大和建物の高性能住宅では、お引き渡し時に、家の安全性と資産の証明となる構造計算書をお渡ししています。

構造設計・計算によって作成された「構造計算書」は、建築確認申請及び構造計算適合性判定申請時に提出する書類のひとつです。この書類によって、建築構造物の設計が、固定荷重・積載荷重・積雪荷重・風荷重・地震荷重等に対して安全であり、また使用上支障がないことが確認できます。

構造計算書があることで、将来的なリノベーション時のプランニングの自由度が増します。税制の優遇が受けやすく、将来的に住まいを売却することになった際も、リセールバリューが高くなるなど、メリットが多くあります。

 

繰り返しの地震や台風に耐える「１尺４寸の太い通し柱」

木造住宅のほとんどの柱は、１階と２階で別々の柱を金物で留めています。これを管柱（くだばしら）と言います。しかし管柱は、大地震が繰り返し起きると金物で梁の断面が欠損し、揺れで折れることがあります。

１階と２階で柱が分かれず、土台から軒まで一本で通っている柱のことを「通し柱」と言います。一般的に通し柱は４寸（12×12㎝）を採用していることが多いのですが、このサイズの通し柱を使用した木造軸組工法では、梁を組み継ぐ部分に欠損が発生してしまいます。通し柱の断面が欠損してしまうということは、耐震性にも不安が残ります。

そこで大和建物の高性能住宅では、通し柱を太くすることで耐震性を担保しています。

大和建物の高性能住宅では、１尺４寸（30×12㎝）の太さを標準として隅部分に６本採用。これにより、胴差・桁・梁などをはめ込む際に掘り込まれる「欠損部」を材に対して減らすことができ、十分な強度を確保しています。

 

「真の強さ」を誇る高耐震の住宅をつくるために

建物の耐震性は、３段階の等級で判断されます。建築基準法で定められた耐震等級１は、震度６〜７の地震でも即倒壊しないレベルです。耐震等級３は、その1.5倍の性能を備えたもので、軽い補修を行えば住み続けられるレベルと言われています。

ただし、構造計算を行いその性能が検証されてこその耐震等級です。

大和建物のPRIDE-S（プライドエス）では構造計算ルート２を標準で実施。本質的に最高等級の性能を備えた建物をご家族にお届けします。家族の命と財産を守るためにも、構造計算を選択しましょう。